新聞・雑誌・テレビなどのメディアと、インターネット上に取り上げられたワールドメイトや深見東州(半田晴久)氏に関する内容を記事にしたものの一覧です。メディアへの対応は、深見東州氏自ら取材に応じ、対応することがほとんどです。また、インターネット上では、真偽が入り混じった情報も多いです。それらについても、正しい内容を知ってもらうために、多くの記事を書いています。
ワールドメイトや深見東州先生に対する報道記事の背景
いくつかの記事でも書いてきましたが、ワールドメイトや深見東州先生に対し、ネガティブな報道がなされたことが過去に何度かありました。最初は30年以上前の1993年ごろでした。ワールドメイト内である幹部が造反して別派をおこし、いくつかの騒動を巻き起こしたことに端を発します。それを契機に誤った報道が多くなされることになります。詳しくは以下の記事に書いています。



その当時、言われもなき、事実無根の事柄や、事実を捻じ曲げられた内容などが、いくつかのメディアによって報道されました。知っている方もかなりいると思います。特にはじめの頃は、毎日系、サンケイグループ系などの大手メディアですら酷かった記憶があります。しかし、それらの内容が事実とはほど遠いガセネタであったり、事実と嘘を混同しているものなどであったことは、やがてメディアにもわかってきます。
とはいえ、メディアは一度報道したものを、滅多なことでは取り下げたり、謝罪したりはしません。仮に謝罪をしても、ほんの数行が目立たない場所に乗るだけですので、ほとんどの人は気がつかないと思います。
あの吉田清治証言にもとづく慰安婦報道問題が良い例で、朝日新聞の社長が出てきて記者会見を開き謝罪するまで、どれだけの年月が費やされたことでしょう。しかも誤った認識は、韓国の人々によって世界に広まってしまい、その悪影響はいまだに世界のあらゆる場所で続いています。
ワールドメイトに関しても、やはり似たようなことが起きていました。さすがに5大新聞系はしませんが、いくつかの有名雑誌が、1990年代に起きた出来事が、事実であるかのように誤認させるような、怪しい記事を2000年代になっても書き続けました。ごく一部の退会した会員によるワールドメイト批判を一方的に取り上げたり、批判を集めて世間を煽るためとしか思えないような掲示板も存在していました。
その時点で、ワールドメイトが第3者やワールドメイト元会員から訴えられた件は、事実上0だったにもかかわらずです。先に書いた1990年代初頭に、いずれも元幹部の造反によって起こされた、虚偽のセクハラ訴訟と、2件の霊感商法の訴訟があるのみです。霊感商法については取り下げで終わります。セクハラ訴訟も、もともと事実無根ですから、裁判長の勧めによって穏便に収めて裁判前に取り下げになっています。
その後も何の訴訟も起きてませんから、事実上訴えられた件数はゼロと言えます。ワールドメイトに関しては刑事事件はおろか、民事ですら有罪判決などが存在しないことがお分かりになると思います。
ところで虚偽のセクハラ事件といえば、草津市長に対する「虚偽の性被害」告発事件が有名ですよね。あの事件でもわかるように、報道が出た時点で、男性側が推定有罪という空気になります。そして女性を支援する団体やフェミニストや識者といわれる人たちから、散々批判されましたが、6年間冤罪で批判にさらされた黒岩市長に対して謝罪をした人はほとんどいないようです。
深見東州先生の場合も、先ほどの脱税報道のことや、誤解による霊感商法裁判、虚偽のセクハラ被害などを、まるで事実であったかのように、あるいは事実までいかなくとも、何かあったのだろうと、ワールドメイトや深見東州先生が悪質なことをしていたかのように誤解される記事を書くメディアが、10年後になってもまだいたわけです。
あまりに誤解を招く悪質な記事の場合、ワールドメイト会員を守る意味でも、いくつかについては訴訟をせざる得なくなったのでしょう。すると、訴訟するのは宗教による言論弾圧、スラップ訴訟だ、複数の訴訟を起こすような宗教はカルトだと、またまた都合よく批判材料にしてきますね。
言論の自由を掲げるのであれば、法律に定められた範囲で訴訟する権利もあると思うのですが、身勝手なものだなと思いました。さらに訴えられたジャーナリストや応援する弁護士らが中心となって、ワールドメイトの被害者団体まで作るなど、ワールドメイトやワールドメイト会員に対して嫌がらせとしか思えないこともしてきました。
実際にはワールドメイトによって悪質な被害にあった会員などいません。ワールドメイトのことをよく知る会員からすると、それは当然のことなのです。行き違いから生じる小さなトラブルや、会員が増えると、何らかの問題を起こす会員はいるかもしれませんが、組織としては年々改善を続けているのは間違いないと思いますし、完璧ではなくとも、ワールドメイトほど良心的な団体は珍しいと僕は思っています。
それでも日本では新興宗教に過度の偏見を持つ人が多いためか、ネット上などでも誤解されやすい傾向があるのは少々残念ですが。
2006年に、国を相手取った税務関連の裁判で、ワールドメイト側は完全勝訴しました。国と係争中の10数年間は、ワールドメイトが訴えたものに対して、地方裁判所は公平な判断をしていたとは、とても僕には思えませんが、さすがに勝訴で終わった後は、ごく一部の週刊誌を除き、批判的な記事を書くところは無くなってきました。
それで、1990年代には間違った報道をしていた大手メディアでさえ、今では普通の関係になってきたように感じています。毎日新聞や産経新聞などの大手新聞系も、深見東州先生の活動の後援を何度もするようになりました。全国紙も主要な地方紙も、深見東州先生の活動や会社に関する広告を普通に掲載していますし、活動内容を好意的に報道するメディアも増えてきました。
いくら広告収入が欲しくても、深見東州先生に問題があると思っていたら、広告を載せることはしないでしょう。ましてや好意的な報道など絶対にするはずがありませんからね。
昔を知るワールドメイト会員からすると、メディアの姿勢も随分と変わったなと感じています。
それでも一度でも間違った情報やネガティブな印象がインプットされてしまうと、何十年たってもネット上では独り歩きしていますけどね。ネット上には真偽不明や怪しい情報が溢れかえる時代ですから、正しく情報の上書きや更新ができない人も多いと思います。
深見東州先生は、過去にあれほど酷い目にあったメディアに対して、敵意など持たれていません。むしろ社会の不正を正すために必要だと言われていました。なので、僕も間違った内容があれば、今後も正しい内容を書きたいとは思いますが、それ以外に他意はありません。
月刊誌に掲載された深見東州先生批判記事への反論
ここからは参考までに、月刊誌「THEMIS」2015年8月号に掲載された記事を紹介します。
宗教家にして芸術家・歌手・実業家 深見東州・いわれなき非難への反論
週刊誌などは過去の冤罪報道の訂正もせず容貌や偏見記事をふり撒いているが
現代のダ・ヴィンチとの異名も
このところ、深見東州こと本名・半田晴久氏 (64歳) に対する週刊誌や月刊誌によるバッシング記事が目立つ。新興宗教「ワールドメイト」の教祖だが、芸術家、書家、画家、オペラ歌手など一つの肩書では収まらないマルチな才能を発揮する。 宗教活動や芸術活動を行うときは深見の名前で、公益活動や実業家としては半田の名前を使うことが多い。また、劇団団長や詩人など文芸活動の際は戸渡阿見というペンネームを使用している。予備校「みすず学苑」の創立者で、学苑長も務めている。「現代のレオナルド・ダ・ヴィンチ」 「天才を超えた鬼才」 「ギャグ満載の異能宗教家」などといわれる一方で、謎の人物として一部メディアから執拗な攻撃にあっている。
なかでも『週刊新潮』は過去に取り上げたネタを孫引きしながら、何度もバッシング記事を掲載している。記事に出てくるコメンテーターも同一人物が多く、ある司法関係者も「現状、深見氏が相手にしないのをいいことに、あまりに一方的な記事づくりが罷り通っている」とマスコミ報道のあり方を問うている。最近では『週刊新潮』(7月2日号) ワイド特集「七転八起の七転八倒」のひとつとして「新聞もひれ伏す教祖サマ『深見東州』が男子ゴルフのスポンサー」という記事を掲載。新聞に深見氏絡みの広告が頻繁に出てくるのがけしからんという内容だ。
前出の『週刊新潮』はこう書く。「新聞の読み手ならば、俳優の藤岡弘の眉を毛虫のようにした趣の男の顔を目にしているはずである。その 顔写真が載った新聞広告は、最近もくどいほど掲載されている」
ゲジゲジ眉毛は深見氏のトレードマークだが、これをバッシングの対象にされてはさすがに気の毒だ。だが、元 『週刊文春』編集長の花田紀凱氏も産経新聞の「週刊誌ウォッチング」で、この箇所を引用し、「言い得て妙」と捨てゼリフのように切り捨てた。こうして「深見氏=悪者」のイメージが拡散していくのだ。
“濡れ衣”だったマルサの課税
さらに『週刊新潮』はジャーナリストのコメントを借りて、深見氏が以前、セクハラ訴訟や損害賠償訴訟を起こされ、「話題を集めた」と書く。だが、その“真相” はどうなのか。宗教ジャーナリストがいう。
「いずれも90年代前半、ワールドメイトの前身・コスモメイト時代に、有力幹部が別派を起こした際のこと。彼は深見氏を揺さぶろうと、自分の秘書を原告に据えて、ありもしないセクハラ訴訟等を起こした。要は、組織破壊活動の一環だった。
深見氏は賠償請求額以上を払い “解決金処理” として終了した。『金持ちケンカせず』だが、「お人よしの宗教家が騒ぎに巻き込まれた人々の生活を支える資金を出した』というのが実態に近い。事情は週刊誌も当然知っているが、叩いた方が面白いから、敢えて背景に触れないだけ。 だが、いずれも20年前の話だ。現在のワールドメイトは安定期に入り、 目立ったトラブルは起きていない」
バッシング記事のなかには、しばしば93年12月のコスモメイト時代に東京国税局査察部 (マルサ) が脱税容疑で査察に入ったという話が引用されている。当時は朝日新聞から産経新聞に至るまで「4億円の所得隠し」 などと報じられた。税務署は96年に35億円の課税処分を科したものだ。なるほど、それが“事実”なら「悪者」扱いもわからないでもない。
ところが、これが事実ではなかった。2006年5月、東京高裁は「課税処分は全く根拠のないものであり、処分を取り消す」旨を判決。全くの “濡衣” だったことが証明されたのだ。 13年も引き延ばされた末に勝ち取った無実だった。 13年とは、生まれた子どもも中学に入る歳月だ。それほど長きにわたり、冤罪に泣いた市井の団体を、やれ脱税だと追い回してきたマスコミは、一言あってしかるべきだ。 だが「宗教団体が脱税」と書いた新聞や週刊誌は “頬被り” を決め込み、お詫びや訂正記事を出した社は一つもない。それどころか、いまだにバッシングを試みるマスコミは 「国税当局から脱税を指摘されてニュースにもなった・・・」と枕詞をつけ、深見氏を “脛に傷を持つ人物” に仕立て上げようとしている。新潮記事は続けて、6月25〜28日に山梨県北杜市で開催されたISPS (国際スポーツ振興協会) 主催の「ハンダグローバルカップ」についても、深見氏個人の名誉のための活動だろうと噛みついた。さらに、深見氏=問題ある人物という前提で、新聞各社に対し、こんな人物が関わる広告を無批判にたれ流すのかと迫る。
しかし、新潮社の関係者がいう。「うちも『阿含宗』の桐山靖雄氏の書籍広告などを何度も掲載しているから、人のことはいえない。 桐山氏はかつて警察沙汰にもなり、その重大さを考えれば深見氏のケースとは比較にならない。最近は創価学会 = 公明党批判もやらないが、雑誌ジャーナリズムとしては深刻な危機だ」
ブラインドゴルフを日本に広め
一連のバッシング報道に対して深見氏はどう答えるのか―。 「私は『週刊新潮』のファンですから、元気で明るく楽しいパワフルな誌面をつくってほしいと思っています。報道の自由があってこそ、社会は浄化される、ジャーナリズムによってこそ社会も自らを浄化されると本気で考えているのです。ただし、明らかに事実に反することは誠実に正しい情報を提供すべきです。事実に基づかないことや20年以上前の、しかもさまざまな思惑のある人たちが起こした事例について、 一方を徹底的に悪者に仕立て上げるような手法は、公平・公正というジャーナリズムの根幹を揺るがすことにつながると思います」
ほかにも『週刊現代』(3月7日号) では「深見東州 歌って踊る教祖の素顔」、「FACTA」(6月号)では「深見『ワールドメイト』の錬金術」など明らかに間違った情報をたれ流すメディアも多い。
意外に知られていないが、深見氏は「日本ブラインドゴルフ振興協会」の創立者である。88年、彼がオーストラリアで視覚障害者のゴルフを知ったのが契機。日本に戻った深見氏はブラインドゴルフを日本に紹介。いまでは国際的なスポーツ振興や社会福祉支援を目的とするNPO法人になった。これらもISPSの活動につながる。前述の大会にも、チャリティや社会貢献の趣旨が込められているが、それらは報じられない。
また、深見氏はWSD (世界開発協力機構) 総裁としてさまざまな国際支援を手掛ける。5月末、東京ビッグサイト国際会議場で「世界の若い議員と語り合うグローバル・オピニオン・サミット」を開催した。 深見氏が怪人物であることは間違いないが、最初から偏見ありきで相手を叩くためなら「事実を伏せようが差別しようが構わない」とでも思っているなら、メディアの罪は重い。
宗教団体のお金に対する偏見に対して
次は、月刊誌「財界にいがた」が取材した「歌って踊るギャグ教祖、ワールドメイトリーダー深見東州の実像」という記事から、その一部を紹介します。取材は深見東州先生へのロングインタビューという形で長時間にわたって行われ、「財界にいがた」の2018年11月号、12月号、2019年1月号に3回にわたり、長編掲載されました。(数値などはその時点のものになります)その中から、宗教とお金に関して深見東州先生が答えられた箇所を紹介します。
――しかしながら、宗教団体がいくら真面目に活動していたとしても、ネガティブなものの見方をする人が多数います。「月刊 Hanada」の花田紀凱 編集長もその一人です。 花田氏は深見先生が米国のオバマ前大統領を日本に呼んだことなども含めて、その資金の出所について何ら根拠もないのに、「何かウラがあるに違いない」 といって憚りません。
ウラもオモテもないのです。 公益団体であるNPO法人のWSD (世界開発協力機構) が、遵法に則り、たまたま縁と機会があってオバマ氏を呼んだという、ただそれだけのことですよ。寄付行為についてもしかりです。私が経営する会社、そして、菱研の700社の皆さん、ワールドメイトはさまざまな分野に寄付をしています。
宗教法人が公益団体に寄付をすることは法律上も何ら問題がないのに、宗教法人のお金があたかも反社会勢力の金であるかのような言い方をする人には、「宗教法人のお金は汚れたお金なのですか ?」 と問いたいです。宗教団体というのは反社会勢力ではないのです。暴力団組織によって生み出された金や、麻薬の売買で得た違法な金なら問題ですよ。そんなに宗教団体が悪というのなら、たとえば天理高校や天理大学、天理図書館、天理よろづ相談所病院は汚れた金で運営しているのですか ? PL学園はPL教団の汚れた金で運営している高校でしょうか ? 創価大学は創価学会の汚れた金で運営している大学でしょうか ? 佼成学園は宗教法人「立正佼成会」の汚れた金で運営している高校なのですか ?
そうすると青山学院大や上智大学、ノートルダム大学の日本校などのキリスト教系の学校はみんな汚れた金で運営されているのですか ? 智弁学園の付属高校は、辯天宗の汚れた金で運営されてる、汚れた高校ですか ? 高校野球の多くの強豪校は、みんな汚れた金の汚れた 高校なのですか ?
宗教団体が出すお金というのは、不浄な金なのか ? 宗教団体は反社会勢力なのか ? むやみやたらに宗教団体を批判する人たちは、ヤクザ組織や麻薬の売買で得た金と、信者が喜捨する浄財と言える宗教団体のお金が、同じように汚れたものなのかを正しく判断する常識も良識もないのです。
法律についてもしかりです。宗教団体のお金は遵法なお金、反社会勢力のお金は、違法なお金なのです。 要するに根拠もなく批判する人たちは、無知から生ずる、宗教に対する偏見で物を言ってるのです。左翼的なジャーナリストやメディアは、みんなそうでしょう。宗教について、まっ たく勉強していないということです。同じ学者や評論家でも、宗教を詳しく知る宗教学者や宗教評論家は、全く違う意見や評価を持っているのです。
―― 一方、マスコミはワー ルドメイトが多大な社会貢献をしている事実をまったく報じようとはしません。カンボジアでの慈善活動がその最たるものです。
編集部注釈宗教法人「ワールドメ イト」は今から20年前、カンボジアに24時間無料救急病院を設置、これまでに120万人に上る患者の無料診療に当たってきた。24時間無料救急病院だけでワールドメイトの年間支出は約4億円 に上るという。
また孤児院も設置し、20年間運営。さらに大学や教育的なテレビ局、ラジオ局まで設立して、民衆の教化や育成にも努めている。フンセン首相と共に、多くのスカラシップを作り、将来の国を担う若者を育ててもいる。こうした多大な功績が認められて、深見氏がカンボジアの政府上級顧問と首相顧問に就いていることは、すでに紹介したとおりだ。
もっと具体的に言えば、ワールドメイトは24時間無料救急病院や孤児院のほかに、現地に政治・経済・文化系の総合大学「カンボジア大学」を設立し、3000人近い学生が学んでいます。 今やカンボジアではパンヤサ大学、 プノンペン大学と同じトップスリーの大きな大学となりました。
そのカンボジア大学ですが、大学とはいっても当初は小さなビジネスホテルを買い取って校舎に使用していたにすぎません。ライバルの私立パンヤサ大学は立派な校舎ですから、カンボジア大学の学長が「教育体制はうちの大学のほうが上なのに、小さな校舎だから本当に悔しい」 といって泣くんですよ。
だから私は「よし、分かった !」といって、即断即決で大きな土地を買い増しし、長い年月をかけて建設費を投入して、一昨年11月に、ようやく地上11階建ての高層ビル校舎を完成させました。 パンヤサ大学よりも高くて大きな校舎ですよ。
それと同時に2008年にフンセン首相と私の本名・半田晴久にちなんで「フンセン・ハンダ・スカラシップ」という奨学金制度を創設し、貧しい地域の優秀な学生に対する、4年間の学費の全額負担を開始しました。これだけで年間4億円ほどの援助となります。
編集部注釈ワールドメイトの会費収入は年間約10億円で、これらの浄財はカンボジアをはじめ、ラオス、アフリカ、中国、イギリス、アメリカ、豪州、日本など世界各国の弱者救済に 役立てられているという。










